2017年7月10日

プレスリリース

「スイッチOTC医薬品の処方動向と開発戦略」セミナーに当社代表取締役社長が登壇いたしました

 2017年7月10日(月)に、株式会社 技術情報協会主催の「スイッチOTC医薬品の処方動向と開発戦略」セミナーに、当社の代表取締役社長の本多功征が講師として登壇いたしました。 
 本格的な高齢社会を迎え、医療費および医療資源の効率的な使用の観点から、医療用医薬品からの転換による「スイッチOTC医薬品」や「ダイレクトOTC医薬品」の開発の促進が期待されています。本講座においては、スイッチOTC化後の医療用医薬品の処方実態を診療データを活用し考察した講演を行いました。

講演概要

 本格的な高齢社会を迎え、医療費および医療資源の効率的な使用の観点から、医療用医薬品からの転換による「スイッチOTC医薬品」や「ダイレクトOTC医薬品」の開発の促進が期待されている。厚生労働省はスイッチOTC薬を医療費削減策の一つとして期待しているが、「医療用医薬品の処方数に影響を与える」「受診抑制につながる」という意見を仄聞する。そこで、本講座においては、スイッチOTC化後の医療用医薬品の処方実態を診療データを活用し考察する。
 医療用医薬品は歴史的にみれば、洋の東西を問わず教科書や文献の記述、あるいは先人の経験をよりどころにして医療行為を行ってきたのであって、この意味では「EBM:Evidence-Based Medicine」(根拠に基づく医療)がなされたことに気づく。このような流れが生まれた背景には、医療行為を行う側の要請もさることながら、医療を受ける側の要請の高まりがあった。
  一方、スイッチOTC薬を含めたOTC医薬品は「医薬品」でありながら"モノの動き"と"ヒトの気持ち"のマーケティングが主流であり、集団を対象とした、疾病の秩序、いわゆる疫学について統計的・科学的に立証された根拠に基づく洞察はあまりなされてこなかったようにおもえる。
  本講座がスイッチOTC薬を含めたOTC医薬品の開発に携わるマーケター、マーチャンダイザー及び、セルフメディケーションのサポートを日々実践する皆様にとって、診療データに対する理解を深める機会となるとともに、H&BC業界と消費者との良好な関係構築の一助になれば幸いである。

http://gijutu.co.jp/doc/s_707102.htm